2021年2月4日(木)

東京五輪　強行すればコロナが五輪発で内外に広がる最悪の展開も

志位委員長が主張　『サンデー毎日』

（写真）志位委員長のインタビューを掲載する『サンデー毎日』２月14日号

　２月１４日号（２月２日発売）の『サンデー毎日』の「倉重篤郎のニュース最前線」が「東京五輪を中止すべき４つの理由」と題して、日本共産党の志位和夫委員長ら４人のインタビューを掲載しています。倉重氏は導入部分で志位氏を「国会冒頭の代表質問で三つの論点から『夏の五輪は中止すべきだ』といち早く主張、永田町のタブーモードを打ち破った」と紹介しました。

　志位氏はインタビューで、国民世論の８割以上が中止・再延期を求めるもと「アスリートとの関係、日本と世界のコロナ対策という角度からも結論の先延ばしは両方に大きな打撃を与える」と強調しました。

　「中止すべき」三つの論点として、(1)ワクチンを頼りに開催を展望することができないことが世界の共通認識になっている(2)感染状況の違いやワクチン格差などアスリートが願うフェア性が保障される環境にない(3)五輪に必要な医療体制にコロナ対応が加わり医療体制確保に現実性がない―を指摘した志位氏。どの問題に対しても「ゼロ回答」だった菅義偉首相との国会論戦を振り返り、「いよいよ中止するしかないと思った。少なくとも『開催ありき』ではなくて、ゼロベースから開催の是非も含めて再検討する、内外の声を聞いて真剣な検討に入るべきだ」と主張しました。

　菅首相も“ワクチンが間に合わない”と認め、膨大な医療資源を投入しても感染をおさえられるかどうか分からない現状のもとで、「『開催ありき』は、竹やりでＢ２９を落とすようなことを強いるようなものだ」と批判。「強行した場合どうなるか。コロナが五輪発で内外に広がるという最悪の展開になると、健康、経済被害ははかりしれない。計算不能だ。人類の健康、平和の増進のために行われるはずの五輪の意義、信頼を根底から傷つけることになる」と指摘しました。

　金子勝慶応大名誉教授、元ラグビー日本代表の平尾剛神戸親和女子大教授、鵜飼哲一橋大名誉教授もそれぞれの五輪中止論を展開しています。