2013年10月9日(水)
看護職で腰痛85%
医労連 予防で離職率改善訴え
医療総合研調査
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日本医労連や研究者などでつくる日本医療総合研究所は7日、看護職員の腰痛・頸肩腕(けいけんわん)痛の実態調査結果を発表しました。看護職についてから腰痛を訴える人の割合(有訴率)が85・6%に達したことがわかりました。
調査対象は、患者7人に対して看護師1人が配置される一般病床に勤務する1年目を除外した看護職員で、有効回答は1965人。調査の実施時期は昨年7月です。
腰痛有訴率は、「現在」で68・1%、「ここ1年」で76・1%。20代で63・3%と高く、加齢とともに増加するのが特徴です。
症状の強さでは、「ときどき休憩しないと仕事が続かない」「休憩をとるほどではないが、かなり痛い」があわせて23・7%で、患者・看護職員のいずれにも安全への配慮が懸念される状況です。
「腰などの身体の痛みで、仕事を辞めようと思ったことがありますか」(離職意図)の問いに、24%にあたる472人が「はい」と回答。看護職についてからの腰痛がある人のうち離職意図のある人が457人(27・2%)であるのに対し、腰痛のない人のうちで離職意図のある人は14人(5%)と、腰痛の有無が離職意図と関連していることがわかりました。
厚生労働省で記者会見した日本医労連の中野千香子書記長は、在職する看護師が150万人いるものの、毎年10万人以上が離職していると指摘。腰痛予防が離職率の改善につながるのではないかとのべ、腰痛予防のための法制化や労働安全衛生の強化、腰痛予防教育の必要性を強調しました。