2013年10月9日(水)

看護職で腰痛８５％

医労連予防で離職率改善訴え

医療総合研調査

mixiチェック

（写真）調査結果について語る日本医労連の中野書記長（右から２人目）＝７日、厚生労働省

　日本医労連や研究者などでつくる日本医療総合研究所は７日、看護職員の腰痛・頸肩腕（けいけんわん）痛の実態調査結果を発表しました。看護職についてから腰痛を訴える人の割合（有訴率）が８５・６％に達したことがわかりました。

　調査対象は、患者７人に対して看護師１人が配置される一般病床に勤務する１年目を除外した看護職員で、有効回答は１９６５人。調査の実施時期は昨年７月です。

　腰痛有訴率は、「現在」で６８・１％、「ここ１年」で７６・１％。２０代で６３・３％と高く、加齢とともに増加するのが特徴です。

　症状の強さでは、「ときどき休憩しないと仕事が続かない」「休憩をとるほどではないが、かなり痛い」があわせて２３・７％で、患者・看護職員のいずれにも安全への配慮が懸念される状況です。

　「腰などの身体の痛みで、仕事を辞めようと思ったことがありますか」（離職意図）の問いに、２４％にあたる４７２人が「はい」と回答。看護職についてからの腰痛がある人のうち離職意図のある人が４５７人（２７・２％）であるのに対し、腰痛のない人のうちで離職意図のある人は１４人（５％）と、腰痛の有無が離職意図と関連していることがわかりました。

　厚生労働省で記者会見した日本医労連の中野千香子書記長は、在職する看護師が１５０万人いるものの、毎年１０万人以上が離職していると指摘。腰痛予防が離職率の改善につながるのではないかとのべ、腰痛予防のための法制化や労働安全衛生の強化、腰痛予防教育の必要性を強調しました。