データで見る青年の就職・雇用（５）

　変わるフリーターの定義

　フリーターとはどういう人たちのことをさすのでしょうか。

　日本労働研究機構（ＪＩＬ）の『自由の代償／フリーター』（小杉礼子編）によれば、フリーターという言葉が生まれたのは一九八〇年代後半。アルバイト情報誌の造語でした。そのときの定義は「何らかの目標を実現するため、あるいは組織に縛られない生き方を望んで、あえて正社員ではなくアルバイトを選ぶ若者」であり、各調査もそうした青年を念頭に置いていました。

　

最近は、きびしい雇用環境のもとで、正社員を希望していてもやむを得ずパート・アルバイトなどになる青年が増えている状況をうけて、フリーターの定義が変化しています。

　これによって、十五歳から三十四歳の青年層で二百万人といわれていたフリーター数が四百万人以上ととらえ直されました。

　二百万人というのは厚生労働省の推計です。パート・アルバイトで仕事をしている人や、パート・アルバイトの仕事を希望する無職の人をフリーターとしています。男性で五年以上働いている人は対象外です。

　一方、内閣府の「国民生活白書」（二〇〇三年版）は、フリーター数を四百十七万人（〇一年）としました。厚労省の定義に加えて、派遣社員で働いている人や、正社員の仕事を希望する無職の人といった「働く意思はあるが正社員として就業していない人」を広くフリーターととらえています。就業期間の制限もしていません。

　白書によるフリーターの内訳（〇一年）は、パート・アルバイトが二百四十四万人（５８％）、求職中の失業者が百二十七万人（３０％）、働く意思のある非労働力人口が四十六万人（１１％）です。人数は年々増え、学生、主婦を除いた若者（十五歳から三十四歳）の五人に一人がフリーターとなっています。（グラフ）

「しんぶん赤旗」２００３年８月２８日