赤字とまらぬサッカーくじ

もはや「振興」でなく「破壊」

　「（スポーツ振興基金の借金は）返済するので税金投入ではない」。文科省はこう強弁します。

　しかし、返済のいかんにかかわらず、公的資金を投入した事実は動きません。しかも、「借りた基金の利子は毎年支払うが、基金そのものの返済計画はない」（日本スポーツ振興センター）という状態です。

　それほど、サッカーくじの台所は火の車です。実は、その借金は２１６億円（みずほ銀行の１９０億円、スポーツ振興基金の２６億円）にとどまりません。今年初めに直営方式へ経営形態を切り替えた際に、初期投資として約１００億円を投じています。結局、センターの借金総額は３００億円を超える額に上っています。

　しかも返済の見込みはたっていません。

　同センターは９月、「ビッグ」という新商品を発売したものの、１回あたりの売り上げは、目標（３億円）にすら到達できない状況です。今季の売上額は現在、９１億円。サッカーくじの採算ライン２５０億円を下回ることは確実で、昨年度の１４９億円に到達することも難しい。

　他のマスコミもスポーツ振興基金について、「担保が担保のままで済むのか」（日経金融、９月２０日付）と指摘し、基金の助成を受けている日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）関係者からも「基金がどうなってしまうか心配だ」との声が漏れてきます。

　もはやサッカーくじは、運営すればするほど、赤字が膨らむ以外にない状態です。さらに、その借金が、スポーツ振興基金という、日本のトップ選手や指導者が頼りにしている基金を、むしばみ始めるという新たな段階に突入しています。このまま推移すれば、膨らみ続ける借金が、センターの管轄下にある国立競技場など、他のスポーツ施設をものみ込む可能性すらあります。

　サッカーくじの正式名称は「スポーツ振興くじ」。しかし、それ自体からスポーツ界に「果実」はもたらされず、逆にこれができたことで、国のスポーツ予算が３分の２に減額され、くじの借金が、日本のスポーツ環境を破壊しつつある――。

　もはや「スポーツ破壊くじ」ともいえる、同くじの廃止を、文科省は決断すべきです。

　（和泉民郎）