2010年7月27日(火)「しんぶん赤旗」
主張
熱中症被害
暑さ対策とり、休養も十分に
梅雨明けとともに全国を襲った猛烈な暑さが、各地で熱中症の被害を深刻化させています。屋外での作業中や屋内での就寝中などに体温が異常に上がり、意識がなくなるなどの症状を引き起こして救急車などで搬送される例が相次ぎ、なくなった方もすでに１００人近くにのぼっています。
熱中症は高温に長くさらされて、体の水分や塩分のバランスが崩れて起こる症状です。最悪の場合は死にいたる恐ろしいものですが、予防法をとっていれば防ぐことができます。こまめに水分をとるなど当たり前の暑さ対策が重要です。
日常生活のなかで発生
熱中症は、かつては製鉄所の溶鉱炉など高温の中で作業する人たちに特有のものといわれていました。しかし最近では地球温暖化や都市部の気温が異常に高くなるヒートアイランド現象の影響などで、日常生活のなかでも発生が増加しているのが特徴です。
ことしの梅雨明け以降、各地で熱中症の被害が相次いでいるのも、気温が一気に上がり、最高気温が３５度を超す「猛暑日」や、夜になっても気温が２５度以下に下がらない「熱帯夜」が続いているからです。今年はすでに６月にも暑い日が続いた北日本などで、熱中症の増加が指摘されていました。
最近の熱中症の被害者は、炎天下、屋外での農作業などに携わっていた人や、スポーツをおこなっていた人にとどまりません。屋外よりは涼しいとみられる室内でも、窓を閉め切り換気をおこなわなければ気温が上昇し、熱中症になる場合もあります。現に７月半ば以降、熱中症で亡くなった人の半数以上が、自宅など屋内で死亡したともいわれています。
環境省の熱中症｢マニュアル｣などによれば､熱中症の症状はめまいや失神､筋肉痛や筋肉の硬直､大量に汗をかくから始まり､頭痛や気分の不快､吐き気､嘔吐（おうと）､けんたい感､虚脱感が進み､重症化すると意識障害やけいれん､手足の運動障害､高体温などが表れます｡症状がでたら涼しい環境へ避難し､体を冷やし､水分･塩分を補給して、手遅れにならないよう医療機関へ運んでもらうことが鉄則です。
環境省の「マニュアル」は、熱中症は「予防法を知っていれば防ぐことができます」「日常生活における注意が基本になります」と指摘します。暑さを避ける、服装を工夫する、こまめに水分を補給する、急に暑くなる日は注意する、暑さにそなえた体づくり―などです。こうした予防法を守ることが重要です。気温の変化を感じにくいといわれる高齢者や、寝たきりなどで介護が必要な人、体温が十分調整できない幼児や子どもには、周りの人の気遣いが重要です。
休める環境づくりも重要
熱中症の発生は、その日の体調が大きく影響するといわれます。二日酔いなど脱水状態で寝不足、食事抜きなどで作業するなどは禁物です。それでなくても夏場は暑くて寝不足になりがちです。休息が取れる環境づくりも重要です。
熱中症の発生を根本から改善するには、温暖化対策や都市のヒートアイランド対策なども欠かせません。しかしそれまで何もしないというわけにはいきません。少なくとも高齢者や子どもたちを熱中症から守るため、政治も責任を果たしていくことが重要です。
