2010年2月15日(月)「しんぶん赤旗」
イスラム世界 「反イスラエル」根強く
パレスチナ占領など影響
【カイロ=松本眞志】米調査機関ピュー・リサーチ・センターがこのほど公表した世論調査結果のなかで、中東諸国住民の9割以上、イスラム教徒が多数のインドネシアやパキスタンでも7割以上がユダヤ人について「好ましくない」と回答していることが明らかになりました。
調査は昨年5月から6月にかけて実施されました〔( )内は2005年の調査結果〕。ユダヤ人を「好ましくない」と答えたのはヨルダンで97%(100%)、エジプトで95%、パレスチナ人の97%、レバノンで98%(99%)となっています。これにはイスラエルによる長年のパレスチナ領土の占領などが反映しているとみられます。
インドネシアでも74%(76%)、パキスタンで78%(74%)の国民が否定的な答えを出しています。
レバノンではかつてキリスト教徒の一部とイスラエルが同盟関係にありましたが、今回の調査ではレバノン国内のキリスト教徒の97%が否定的反応を示しました。背景にはイスラエル軍がレバノンに大規模な空爆を行った06年のレバノン戦争があるとみられます。このとき党派や宗派を問わず国民規模で「反イスラエル」感情が高まりました。
もう一つ変化がみられるのはトルコです。05年にユダヤ人を「好ましくない」と答えたのは60%でしたが、09年の春にはこれが73%にはね上がりました。その直前に起きたイスラエル軍のガザ攻撃が反映しているとみられます。