2010年2月15日(月)「しんぶん赤旗」

イスラム世界 「反イスラエル」根強く

パレスチナ占領など影響

　【カイロ＝松本眞志】米調査機関ピュー・リサーチ・センターがこのほど公表した世論調査結果のなかで、中東諸国住民の９割以上、イスラム教徒が多数のインドネシアやパキスタンでも７割以上がユダヤ人について「好ましくない」と回答していることが明らかになりました。

　調査は昨年５月から６月にかけて実施されました〔(　)内は2005年の調査結果〕｡ユダヤ人を｢好ましくない｣と答えたのはヨルダンで９７%(100%)､エジプトで９５%､パレスチナ人の９７%､レバノンで９８%(９９%)となっています。これにはイスラエルによる長年のパレスチナ領土の占領などが反映しているとみられます。

　インドネシアでも７４％（７６％）、パキスタンで７８％（７４％）の国民が否定的な答えを出しています。

　レバノンではかつてキリスト教徒の一部とイスラエルが同盟関係にありましたが、今回の調査ではレバノン国内のキリスト教徒の９７％が否定的反応を示しました。背景にはイスラエル軍がレバノンに大規模な空爆を行った０６年のレバノン戦争があるとみられます。このとき党派や宗派を問わず国民規模で「反イスラエル」感情が高まりました。

　もう一つ変化がみられるのはトルコです。０５年にユダヤ人を「好ましくない」と答えたのは６０％でしたが、０９年の春にはこれが７３％にはね上がりました。その直前に起きたイスラエル軍のガザ攻撃が反映しているとみられます。